環境配慮型材料技術の環境証明書を取得しました

  • 13.気候変動に具体的な対策を

この度、当協同組合は一般財団法人 日本建築総合試験所が行う対象技術が有する環境配慮に関する指標などの妥当性を証明する環境配慮型材料技術の環境証明事業で第1号として証明されました。

 

(左:一般財団法人 日本建築総合試験所 津平様  右:木村理事長)

 

当協同組合は様々な観点から環境に配慮した生コンクリートの開発を推し進め、これらの環境配慮型コンクリートの普及を目指すことにより、2030年SDGsの達成、2050年カーボンニュートラル社会の実現に貢献し、地球温暖化対策に取り組んでまいります。

 

 

© The ready- mixed concrete cooperative of Greater Osaka.
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